がん検診とは? examination

がん検診とは、健康で生活に支障のない方を対象に検査を行い、異常が疑われた場合に精密検査を実施し、がんを早期に発見し、がんを治療することによって、がんによる死亡を減らすことを目的としています。がん検診は、単に人々のがんを発見することが目的ではなく、がんで死亡する方を減らすことを目的としています。


一般の方へのがん検診の情報は以下の国立がん研究センターの情報を参考にしてください。


対策型検診と任意型検診

がん検診の実施体制にはいくつかの種類があります。市町村において行われている住民を対象としたがん検診を「対策型検診」といいます。また、人間ドックなどにおいて提供されているがん検診を「任意型検診」と読んで区別しています。表(図2)に示すように、それぞれ目的や費用の出所が異なります。

対策型検診と任意型検診

検診方法 対策型検診 任意型検診
目的 対象者集団全体の死亡率を下げる 個人の死亡リスクを下げる
概要 予防対策として行われる公共的な医療サービス 医療機関・検診機関などが任意で提供する医療サービス
検診対象者 構成員の全員(一定の年齢範囲の住民など) 定義されない
検診費用 公的資金を使用 全額自己負担
利益と不利益 限られた資源の中で、利益と不利益のバランスを考慮し、集団にとっての利益を最大化 個人のレベルで、利益と不利益のバランスを判断

「対策型検診」は地域における住民が対象となり、公的な資金により提供されるため、対象となる人々が公平に利益を受けるためにも、有効性が確立した検診が正しい方法で実施される必要があります。限られた資源で実施されるため、検診の利益(死亡率の減少)と不利益(過剰診断・偽陽性など)のバランスを十分に考慮し、対象となる住民集団にとっての利益が最大となるように行われる必要があります。 「任意型検診」は医療機関などで提供されるもので、まだ研究段階であったり、有効性が確認されていなかったりする種類のがん検診が含まれることがあります。そのため、受診する個人が、検診の利益と不利益について、十分に理解し、判断する必要があります。また、費用は全額個人の負担となることが原則となります。

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検診の利益と不利益

検診はよい面(利益)だけでなく、よくない面(不利益、デメリット、harm)もあります。
検診の利益は、検診を受けることで、早期にがんを発見し治療することで、そのがんによる死亡を避けることが出来るということです。集団においては、検診受診者において、そのがんの死亡率が受診していない人たちに比べて低くなるという状況が観察されます。
検診は受ければ受けるほどいいことがある、そう思いがちですが、検診にもよくない面があります。「偽陽性・偽陰性」と「過剰診断」です。
「偽陽性」とは、本当はがんではないのに、一次検診において、がんがあるかもしれないと診断され、精密検査を受診しなければならなかった場合のことをいいます。一次検診で陽性となり、精密検査が必要とされた方のうち、実際にがんがあった方は、胃がんで2.3%、乳がんでは4.6%と低い割合で、多くの人は不必要な精密検査を受診したことになります。この方たちは精密検査を受診するための侵襲の高い検査を行うという身体的な負担や、病院に行って、検査料を支払うという時間的・経済的な負担だけでなく、「がんかもしれない・・・」と不安な日々を過ごす精神的な負担を受けることになります。
「偽陰性」とは、本当はがんがあるにもかかわらず、がん検診を受診しても「陰性=がんではない」と診断され、見逃されてしまうことをいいます。この場合、その後、がんが進行した状態でみつかり、生命の予後にも影響するかもしれません。しかし、がん検診で発見されるがんの多くはゆっくりと進行するがんが多いため、定期的に受診することで、「偽陰性」によるがん死亡を回避することが可能となります。
「過剰診断」はがん検診における大きな問題です。がん検診で発見されるがんの中には、がんと診断されても、そのがんが進行して死亡することがないがん(たちのよいがん)があります。その場合、がんと診断されても治療をする必要がなく、そのがんで死亡することはありません。ときには時間がたつと、そのがんが消えてしまうこともあります。しかし、通常、がんと診断されれば、治療が行われることが多く、必要のない治療に伴う合併症が起こり、生活に支障を生じる場合もあります。
これらの不利益の頻度は比較的小さいのですが、がん検診を受ければ受けるほど、積み上がっていく性質があります(利益と不利益の図)。対象者の年齢や状況によっても不利益の大きさは異なってきます。そのため、利益が不利益を上回る対象にのみ適切にがん検診を行うことが対策型検診の条件といえます。

検診の利益と不利益

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理想的ながん検診(組織型検診)

それでは、わが国における対策型検診は、効果を表しているのでしょうか?日本におけるがん検診の受診率は約20~30%で、欧米の80~90%と比べると大きく下回っています。

がん検診受診率の国際比較

がん検診受診率の国際比較

(アメリカ)2008年調査データ、(イギリス)乳がん:2007年事業データ、子宮頸がん:2008年事業データ
(オーストラリア)乳がん:2006年事業データ、子宮頸がん:2007年事業データ
(韓国)2009年調査データ、(日本)2007年調査データ
OECD Health Data 2010 ‒ Version : June 2010


内閣府の調査によると、がん検診を受けない理由としては、「面倒だから」「医療機関にかかればよい」「時間がない」「費用がかかる」「健康に自信がある」などがあげられています。しかし、対策型検診は公的資金による助成があるため、比較的安い値段で受診することが出来ます。しかしながら、土日や夜間に受診できない、受診に関する案内がない、など忙しい働き盛りや子育て世代の人々にとっては受診しにくい体制であるのも現状です。
そこで、欧米で高い受診率を達成している理由をさぐってみると、北欧や英国などヨーロッパの各国では、「組織型検診」という仕組みでがん検診を提供しています。

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組織型検診の基本条件

1. 対象集団の明確化
対象とする年齢(何歳から何歳まで)などの基本方針を明確化する。
2. 対象となる個人が特定されている
1.において明確化された人々が個人単位で把握され、がん検診の対象となる人の名簿が作成されている 高い受診率を確保できる体制
3. 高い受診率を確保できる体制
2.で作成されている名簿を用いて、適切な時期に対象者に個別に受診の案内をし、受診しない人には再度呼びかけ、受診を促す
4. 質の高いがん検診を提供できる(精度管理体制の整備)
質の高いがん検診が提供できているかどうか、がん検診を実施している事業所、市町村単位に検診の事業評価を行う
5. 滞りなく診断・治療へつなげる
検診でがんが疑われた場合に、速やかに精密検査や治療が受けられるように、医療機関へのアクセスを確保し、医療提供体制が整えられている
6. 検診受診者のモニタリング
検診でがんが疑われた方が精密検査を受診しているか、またその結果はどうであったかの確認を行う。精密検査未受診者へは、必要性を説明する
7. 評価体制の確立
実施されたがん検診が、そのがんの死亡率減少に貢献したかどうかを検証するために、検診のデータベースを作成し、がん登録や死亡統計とつなげて評価する

有効ながん検診を正しく実施することで、より効果的にがん死亡率を減少させることが可能になります。

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